環境問題

日本の自然環境は、かつて祖先たちが尊び、敬い、共に生きてきた神聖なる国土の姿そのものであります。水、森、海、空気は、単なる資源ではなく、国家の骨格であり、民族の生命線であります。

しかし今、その自然が危機に瀕しています。しかも、その多くが中華人民共和国や大韓民国、ベトナム社会主義共和国など、特定の外国勢力による介入によって引き起こされていることは、もはや疑いようのない現実です。

中華人民共和国は、平成20年代以降、北海道虻田郡倶知安町、長野県南佐久郡、新潟県妙高市、熊本県阿蘇郡南小国町といった地域において、森林や山林、水源地を集中的に買収してきました。形式上は民間企業名義でありますが、背後には中国共産党の国土戦略が存在します。これらの地域には、日本人が生活用水や農業用水として代々守り続けてきた水脈が流れており、買収は日本の命脈の囲い込みに他なりません。

韓国による海洋環境への侵害もまた看過できません。島根県隠岐郡竹島周辺の日本海において、韓国漁船による違法操業が日常的に行われています。とくに全羅南道の木浦港を母港とする漁船団は、我が国の排他的経済水域に侵入し、イカ・アワビ・サザエなどの海産資源を違法に捕獲しています。また、漁業活動の際に糞尿や廃油をそのまま海上に投棄している事例も確認されており、海洋汚染と資源略奪の二重の打撃を受けております。

ベトナム社会主義共和国では、ハイフォン港をはじめとした廃棄物受け入れ地域に対し、日本国内から輸出されたプラスチックごみや家電廃材が大量に持ち込まれています。これらはリサイクルという名目で送られておりますが、実際には適切に処理されず、埋立や野焼きといった危険な手法がとられ、現地の空気や土壌、海洋を汚染し、その影響が偏西風や海流を通じて日本にも戻ってくるという循環汚染を生んでいます。

加えて、国内に設置されている太陽光発電施設の多くに中国製の粗悪なパネルが使用されており、その設置にあたって山林を切り崩す事例が後を絶ちません。静岡県熱海市伊豆山では、斜面に設置されたソーラーパネルが雨水の流れを変え、大規模な土石流を引き起こしました。群馬県渋川市金井でも、韓国系資本が出資するソーラー企業によって農地に隣接した山地が削られ、地元住民の生活環境が脅かされています。

さらに、ドイツ連邦共和国やアメリカ合衆国の企業が、日本国内の廃材を一旦輸入し、その後ベトナムやフィリピンなどに再転送している構造が報道されています。これは日本が「環境倫理」を輸出する国としての汚名を着せられる事態を招いております。

我々日本民族は、これらの環境侵害を「経済活動」や「国際協力」の美名で正当化することを即刻やめねばなりません。自然とは、祖先より受け継いだ国土の一部であり、これを穢すことは民族の自殺行為に他なりません。